業績の概況

経営資源を最大限に活用し、
生産効率の向上と販売力を強化

当期におけるわが国経済は、緊急事態宣言及びまん延防止等重点措置の発出と解除が繰り返されるなど、新型コロナウイルスの感染状況に左右される不透明な状況が継続いたしました。

世界経済については、新型コロナウイルスの新規感染者数こそ爆発的に増加したものの、各国政府が実施する各種施策等の効果により、緩やかな回復が見られました。しかしながら、依然として新たな変異株による感染拡大の懸念や、ウクライナ情勢のより一層の緊迫化懸念もあり、世界、国内共に景気の行方は不透明な状況が続いております。

当社グループ関連業界におきましては、コンテナ不足や海上輸送費の上昇といったグローバルサプライチェーンの混乱に加え、原油価格や原材料価格高騰の影響を受け、厳しい状況が継続いたしました。このような状況のもと、当社グループでは、新型コロナウイルス感染拡大防止と従業員及び関係各位の安全を最優先としながらも、2022年3月期が最終年度となった前中期経営計画「Innovation toward 2021」の基本方針である「企業価値の向上と持続的成長」を実現するため、「収益力の更なる向上」「成長への取り組み」「経営基盤の強化」の３つの経営戦略に引き続き取り組むとともに、「サステナビリティ中長期経営計画」及び「コーポレートブランディング活動」についても推進してまいりました。

その結果、売上高は866,702百万円（前期比7.1％増）、営業利益は23,819百万円（前期比47.3％増）、経常利益は27,596百万円（前期比52.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は16,898百万円（前期比193.7％増）となり、当期純利益は経営統合以来の最高益となりました。

• 売上高推移(単位:百万円)
• 営業利益推移(単位:百万円)
• 経営利益推移(単位:百万円)
• 親会社株主に帰属する当期純利益推移(単位:百万円)

業績ハイライト

(単位:百万円)

• 2021年度
• 2020年度
• 2019年度

※「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日）等を当連結会計年度の期首から適用しております。また、当該会計基準等の適用については、原則として遡及適用されるため、当該会計基準等を遡って適用した後の数値で前連結会計年度との比較・分析を行っております。

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